太陽熱利用システム導入効果のめやす
太陽熱利用システム導入効果のめやす
太陽熱利用システムの導入効果を全国47都道府県の代表地点（県庁所在地）で試算した結果を以下に示します。導入検討の際の参考にご利用ください。
※本試算は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の支援を得て2015年～2018年に実施した「再生可能エネルギー熱利用技術開発/その他再生可能エネルギー熱利用トータルシステムの高効率化・規格化/太陽熱集熱システム最適化手法の研究開発」（国立研究開発法人建築研究所、名城大学、一般社団法人ソーラーシステム振興協会）の成果を利用したものです。
利用方法
- お住まいになる地域（都道府県）を選んでクリックしてください。
- 家族構成（2人～4人）、使用する補助熱源（給湯器）の燃料ごとに、導入を検討する太陽熱利用システムの種類に応じて、太陽熱を導入する前と後の燃料費、節約金額、二酸化炭素（CO2）削減量などの目安が表示されます。
| 北海道 | 北海道 |
|---|---|
| 東北 | 青森 岩手 秋田 宮城 山形 福島 |
| 関東 | 茨城 栃木 群馬 埼玉 千葉 神奈川 東京 |
| 北陸・中部 | 新潟 富山 石川 福井 山梨 長野 岐阜 静岡 愛知 |
| 近畿 | 三重 滋賀 京都 大阪 兵庫 奈良 和歌山 |
| 中国 | 鳥取 島根 岡山 広島 山口 |
| 四国 | 徳島 香川 愛媛 高知 |
| 九州・沖縄 | 福岡 佐賀 長崎 熊本 大分 宮崎 鹿児島 沖縄 |
なお計算に当たっての条件は下記をご参照ください。
計算条件
- 「温水器」は集熱面積3㎡・タンク容量200ℓ、「ソーラーシステム4㎡」は集熱面積4㎡・タンク容量200ℓ、「ソーラーシステム6㎡」は集熱面積6㎡・タンク容量300ℓの機器を想定。
- 給湯負荷：M1スタンダード（住宅における年間の給湯行為を代表的な日ごと類型化して年間設定したモードで「平成28年省エネルギー基準に準拠したエネルギー消費性能の評価に関する技術情報（住宅）」（国立研究開発法人建築研究所）による。
- 気象条件は拡張アメダス標準気象データ2000年版を使用。
- 補助熱源の給湯器の種類とモード効率：ガス給湯器 93％、石油給湯器 90％。
- 各燃料の料金単価：総務省全国小売物価調査（2022年現在）により算出。
- 発熱量・CO2排出系数
資源エネルギー庁総合エネルギー統計 エネルギー源別標準発熱量・炭素排出係数より
電力のCO2排出係数は、環境省温室効果ガス排出量算定・報告・公表制度の電気事業者別排出係数の一般送配電事業者の代替値を使用
- 計算プログラム：TRNSYS18
計算インターバル：1分 - なお、本内容は予告なく変更することがある。